2024年の日経平均株価がやばい！4万円を突破する？日経平均株価の歴史と日本株の動向について考察します

1989年のバブル期に日経平均株価が3万3,000円台を記録しましたが、バブル崩壊に伴い日経平均株価は下落し続け、2011年には8,160円という価格を付けましたが、2023年現在は再び3万3,000円台まで成長してきました。

2007年のリーマンショックや、2020年のコロナショックなど様々な暴落する場面はあったものの、投資を始める方が増えてきたという背景も相まって金融市場は成長の一途をたどっています。

また、2024年には新NISA制度が施行されることから、さらに多くの投資家が増えることが予測され、今後の日本株の動向が気になるところです。

上場銘柄についても30年前は1,770社ほどでしたが、2023年現在は約4,000社と非常に増えていることから、日本株に投資する機会がさらに多くなりました。

そこで本記事では、これまでの日経平均株価の動向に加えて、日本株が今後どのような状況を迎えるかという点について考察していきます。

日経平均株価の歴史

日経平均株価は1950年から算出が始まり、当時は「東証株価平均」と呼ばれており、1970年から現在の日経平均株価という名称になりました。

主な節目としては以下のとおりです。

日経平均株価の歳出開始当初は0円からスタートしており、様々な局面を経て現在に至りますが、最も印象的なのは1989年のバブル期に記録した3万8,915円という最高値でしょう。

バブル期に日経平均株価が急騰した原因は、1985年のプラダ合意が発端となっており、円高が進んだことで日本株の需給が加速した結果、1989年の3万8,915円まで押し上げられる結果となりました。

バブル崩壊後の日経平均株価は、2009年にバブル後最安値となる7,054円を記録するなど下落の一途をたどりました。

しかし、2012年の第二次安倍政権発足をきっかけに上昇局面に転じることとなり、いわゆる「アベノミクス」で日本経済の底上げを計り、デフレ脱却を掲げて様々な政策を打ち出しました。

その結果、2015年には一時2万円を超えるなど歴史的な成長を遂げ、2020年初には2万4,115円の高値を記録しました。

しかし2019年12月に、中国武漢市で1人目の新型コロナウイルス感染者が報告されてから数カ月程度で世界的流行のパンデミックとなり、世界経済の衰退とともに金融市場も大幅に下落することとなり、多くの投資家を混乱させました。

日本国内では、コロナショックによる緊急事態宣言の発令に伴い外出が規制され、経済の衰退や企業の倒産など様々な影響を与えたといえます。

また、金融市場への影響も大きく、日経平均株価は2020年1月から3月までの2ヶ月間で、24,115円から一気に16,358円まで暴落することとなりました。

しかし、日経平均株価が3月に暴落して以降、経済が徐々に落ち着きを取り始めたことをきっかけに、日経平均株価も急回復を遂げ、30年4ヶ月ぶりに27,000円台に回復させたと話題になりました。

そして2023年現在の日経平均株価は、32,000円～33,000円を推移しており、コロナショックから順調に右肩上がりで推移しています。

2024年からは「新NISA制度」が施行されることもあり、ますます投資をする方が増えると予想されるため、今後ますます金融市場が成長することでしょう。

2024年以降の日本株

日経平均株価は、高値の節目となっていた3万3,000円で一度跳ね返されて下落したものの、再度上昇したことによって3万3,000円を超えて次の高値を目指すことになりそうです。

次の目標となりそうなのが4万円であり、その上昇するためのポイントが以下の3つです。

これらのポイントについて、それぞれ解説します。

米長期金利の上昇が一服した

コロナショックによって一時は米長期金利が下落したものの、2023年前半に3.5％～4.0％の間で推移しましたが、2023年後半は5％に向けて上昇基調となりました。

そのため、アメリカの長期金利がさらに上昇することを懸念して、株式相場が上げ渋る状況を見せていました。

しかし、2023年11月に金利上昇が一服したことで安心感が広がり、アメリカの株式市場を筆頭に世界の株価が上昇することとなりました。

日経平均株価も同様に5.5%上昇することとなり、東証株価指数（TOPIX）も3.7%上昇しました。

また、日経平均を構成する225銘柄を見てみると、159銘柄が上昇しており、このうち上昇率が10％以上となったものが26銘柄あり、業種別にみると電気機器、情報・通信業、輸送用機器といった業種がとくに大きく上昇しました。

今後は米長期金利がさらに利下げされることとなれば、より株式相場の上昇要因となり、日経平均株価もつられて上昇するでしょう。

コロナ禍を経て企業の成長が加速

コロナ禍では、経済活動が停滞した影響を受け倒産や上場廃止となった企業は少なくありません。

しかし、徐々にコロナウイルスの影響を受けなくなってきたこともあり、業績が回復基調にあり、新たに上場する企業も増えてきたことで日経平均株価が上昇することとなりました。

とくにコロナショックで大きな影響を受けたのが飲食業・観光関連業といった業種で、2020年から2022年まではともに業績が悪く、それら以外の業種でもマイナス成長となった企業が大多数でした。

現在は新たな生活様式が確立されつつあり、テレワークなどIT技術の発達による通信・IT業や、半導体不足問題を解消するための製造業などの成長が期待されています。

企業が成長することで、投資家が活発に投資を行い、その結果として日本株全体が底上げされるため、様々な分野の企業が今後成長することがポイントとなるでしょう。

インフレによって株価が押し上げられる

インフレとは、モノの値段が上昇することを指し、それに伴い消費者物価指数が上昇することになります。

消費者物価指数とは、モノの値段がどのように変動しているかを表す指標であり、指数が上昇するほどインフレが進んでいるといえます。

一般的に株式は「インフレに強い資産」と言われており、インフレになると企業の収益が増え株価が上昇することになります。

これは、デフレでモノの値段が下がるよりも、モノの値段が高くなって売上が多くなる方が利益も多くなるためです。

2023年現在は円安進行などによって物価上昇が話題となりましたが、インフレは今後も継続されることが予想されます。

インフレが継続されると企業の成長が促され、日経平均株価を中心に日本株全体が押し上げられることとなります。

そのため、2024年以降もインフレが続く場合は、預貯金で現金として保有するよりも、株式を保有する方がより多くの資産を築くことができるでしょう。

まとめ

ここまで日経平均株価の歴史を踏まえて今後の日本株の動向を考察してきました。

日本株は日経平均株価の動向を見ることで状況が確認できますが、2023年現在は3万3,000円と順調に右肩上がりで上昇しています。

コロナショックを経て今後ますます経済成長することが予測され、2024年に新NISA制度の施行も良い影響を与えるでしょう。

証券会社やメディアなどでも日経平均株価は4万円に到達することが期待されており、今後の動向に非常に注目が集まっています。

政府が打ち出している「資産所得倍増計画」のなかにも、投資しやすい環境を整える政策が盛り込まれていることから、今後の株式市場の動向から目を離せません。